フェルミ推定の例題と解き方

「日本のスマートフォン台数」の解き方

「日本のスマートフォンは何台あるか」は、個人所有率の高い対象を扱う所有アプローチの練習に適した問題です。解き方を整理します。

この問題の特徴

「日本のスマートフォンは何台あるか」という問いは、個人が所有する情報機器の総数を問う問題です。自動車や家電と異なり、世帯単位ではなく個人単位で保有される点が特徴です。

スマートフォンは普及率が非常に高い対象であり、1人が複数台(仕事用・プライベート用など)を保有しているケースもあるため、単純な人口×1台という計算では不十分な場合がある点に注意が必要です。

この問題は、年代による保有率の差(高齢者と若年層での差など)を考慮するかどうかで、回答の精緻さが変わってくるテーマでもあります。

多くの人が実際にスマートフォンを持っているため、自分や周囲の保有状況をもとに、仮定の妥当性を確認しやすい問題だといえます。

この問題ではまず、対象を人口全体にするのか、スマートフォンを保有しうる年代(例えば10代以上)に絞るのかを決める必要があります。乳幼児などを含めた人口全体で計算すると、保有率が不自然に低くなってしまいます。

対象範囲は日本全国、時点は現在として、ストック問題であることを確認します。複数台保有(仕事用とプライベート用など)を考慮するかどうかも、前提として意識しておくとよいでしょう。

「10代以上の人口を対象とし、1人1台を基本としつつ、一部の複数保有を加味します」のように前提を宣言すると、その後の計算に説得力が生まれます。

前提を固めたら、対象人口を母数に、保有率と1人あたりの平均保有台数を仮定する所有アプローチの分解に進みます。

基本的な分解式は、対象年代の人口×スマートフォンの保有率×1人あたりの平均保有台数です。10代以上の人口を約1億人と仮定して計算を進めます。

保有率は、現代の生活インフラとしての普及度合いを踏まえると、8〜9割程度と仮定するのが妥当だと考えられます。高齢者層でやや保有率が下がる可能性を考慮しつつ、全体としては高い割合を置きます。

1人あたりの平均保有台数は、基本的には1台ですが、複数台保有する人が一定数いることを踏まえ、1.05〜1.1台程度とわずかに上乗せして仮定すると、より現実的な数字になります。

これらを掛け合わせると、1億人×8〜9割×1.05〜1.1台という式になり、8,000万台を超える程度の桁の答えが導かれます。

検算の方法として、携帯電話の契約件数(1人が複数回線を契約している場合もある点に注意)や、年間のスマートフォン出荷台数から、ストックとしての保有台数を別の切り口で推定し、比較することが考えられます。

総人口に対する保有台数の比率が、100%を大きく超えていないか、あるいは著しく低くなっていないかを、生活実感と照らし合わせて確認することも有効な検算方法です。

この問題で練習した「個人単位での保有アプローチ、複数保有の考慮」という視点は、パソコンや腕時計など、個人が複数所有し得る他の情報機器・アイテムにも応用できます。

最終的な答えが出たら、日本の総人口や、実感として持っている普及率のイメージと比較して、桁が妥当かどうかを確認して締めくくりましょう。

「日本のスマートフォン台数」は、対象人口×保有率×1人あたりの平均保有台数という所有アプローチで解けます。複数台保有の扱いを考慮し、契約数や出荷台数で検算する練習に適した問題です。