所有アプローチ難易度: 基礎思考5分 / 回答2分
日本のスマートフォンは何台あるか｜フェルミ推定の解き方と解答例
年代別人口と保有率から日本のスマートフォン台数を推定してください。
自分で設定する論点
- 個人、世帯、法人など、保有主体をどう分けるかを決める
- 地域、年代、用途による保有率の差をどこまで見るか考える
- 複数保有、未稼働、業務用を含めるかを自分で整理する
- 個人の稼働端末に限るか、法人端末・2台持ちを含めるかを決める
最初に確認・宣言すべきこと
- 稼働中の端末に限るか、引き出しの中の旧端末も含むか
- 法人契約の業務端末を含むか
- タブレットは除いてよいか
行き詰まったときの段階ヒント
ヒント1を開く
スマホは個人保有。人口を年代で分け、保有率を掛ける
ヒント2を開く
保有率の構造: 現役世代はほぼ100%、子どもと高齢層で下がる
ヒント3を開く
2台持ち(仕事用+私用)と法人端末が上乗せ要因になる
考え方
- 年代別人口 × 保有率で個人分を積み、法人・2台持ちを補正として加える
- 保有率は「中学生から持ち始め、80代で下がる」という実感で置く
- 契約数(人口を超える)との違いに触れられると深い
解答の流れ
- 10代前半まで(1,500万人): 保有率40% ≒ 600万台
- 15〜69歳(7,500万人): 保有率95% ≒ 7,100万台
- 70歳以上(2,900万人): 保有率60% ≒ 1,700万台
- 個人分合計約9,400万台に、仕事用2台持ち・法人端末を600万台上乗せ
- 結論は約1億台、レンジは9,000万〜1.2億台とする
回答例
【結論】日本で稼働中のスマートフォンは約1億台と推定します。 【前提】現在使われている端末を対象にし、機種変更後の死蔵端末は除きます。 【分解式】年代別人口 × 保有率で個人分を積み、法人端末・2台持ちを補正します。 【計算】14歳以下1,500万人は保有率40%で600万台。15〜69歳の7,500万人はほぼ全員が持ち95%で7,100万台。70歳以上2,900万人は60%で1,700万台。個人分が約9,400万台、仕事用の2台目・法人支給分を600万台足して約1億台です。 【検算】携帯電話の契約数は2億件を超えますが、IoT機器やデータ専用回線を含むためスマホ実台数より多くなります。人口1.2億人に対し稼働1億台、保有率8割強という水準は総務省調査の実感とも合います。
実際の数値との突き合わせ
総務省 通信利用動向調査など: 個人のスマートフォン保有率は約8割。稼働台数は1億台強と推計される
7,000万〜1.5億台に入っていれば桁感OK
よくあるミス
- 契約数(2億超)と混同して2倍近く過大になる
- 子ども・高齢者も一律100%で置く
- 死蔵端末を含むのか稼働端末なのか、定義が最後までぶれる
面接官の深掘り質問
年間のスマホ販売台数はどのくらいですか?
稼働1億台 ÷ 買い替えサイクル4年 ≒ 年間2,500万台。買い替え長期化のトレンドに触れ、サイクルの仮定を説明できるとよい。
中古スマホ市場は今後どうなると思いますか?
端末高価格化と下取り網の整備で拡大方向。年間販売2,500万台のうち中古比率が1割→2割になれば市場は倍増、と比率ドライバーで答える。
評価ポイント
- 年代で保有率が変わる構造を押さえられた
- 死蔵端末・法人端末など定義の紛れを自分で処理できた
- 契約数と稼働台数の違いに気づけた
- 「人口の8割強」という比率に落として妥当性を語れた