日本のスマートフォンは何台あるか｜フェルミ推定の解き方と解答例
年代別人口と保有率から日本のスマートフォン台数を推定してください。
まずは自分で解いてみましょう。解答・解説は開くまで表示されません。
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回答の要点
- 分解
- 端末数 = 各区分の（年齢別人口 × 主端末保有率）の合計+ 追加端末
- 主な前提
- 対象人口：600万人、対象端末の保有率：30%、対象人口：300万人、対象端末の保有率：85%などを計算の前提に置く。
- 推定結果
- 約1億台
最初に確認・宣言すべきこと
- 稼働中の端末に限るか、引き出しの中の旧端末も含むか
- 法人契約の業務端末を含むか
- タブレットは除いてよいか
行き詰まったときの段階ヒント
ヒント1を開く
稼働中の端末に限るか、引き出しの旧端末や法人端末も含むかを先に決める
ヒント2を開く
端末数 = 各区分の（年齢別人口 × 主端末保有率）の合計+ 追加端末
ヒント3を開く
〜14歳: 未就学600万人×0%も含む。15〜69歳。70歳〜。会社支給の2台目: 6,700万人×10%。主端末と別の端末だけ
ヒント4を開く
0〜14歳1,500万人のうち未就学600万×0%、小学生600万×30%、中学生300万×85%=435万台。15〜69歳7,600万×95%=7,220万台、70代1,600万×75%=1,200万台、80歳以上1,300万×40%=520万台。人口計1.2億人、主端末計9,375万台。就業者6,700万×追加業務端末10%=670万台を足すと約1億台です。
構造図: どう分解して解くか
〜14歳の計算根拠
70歳〜の計算根拠
会社支給の2台目の計算根拠
検算追加業務端末率5〜15%なら全体は約9,710万〜1.038億台。回線契約数には複数SIMやIoTが入るため実端末数の別の根拠による検算としてそのまま使えません。
計算の参考にする概数
人口・世帯数など、さまざまな問題に使える概数を押さえましょう。業界ごとの店舗数や利用者数を暗記する必要はありません。購入率や稼働率は、条件を説明して置く仮定です。基礎数値の一覧はフェルミ推定で覚えておくべき基礎数値にまとめています。
- 知識として覚える概数：日本の人口は約1.2億人。総務省の2024年10月1日推計は1億2,380万2千人です。解答の年齢別人口は計算用に丸めた配分で、各年齢の公表値ではありません。 総務省統計局・人口推計（2024年10月）
- 分解の終点：人口・世帯数など広く使う基礎的な概数を押さえ、頻度・購入率・稼働率・商圏は解答上の仮定として説明します。細分化しても各比率の根拠が増えない場合はそこで止め、結論への影響が大きい入力を感度分析・観測で確かめます。
回答例(面接での話し方)
1結論
使用中の実端末は約1億台。人口区分と主端末・追加端末の重複を管理した推定です。
2前提
国内で使用中のスマートフォンの実端末数です。死蔵端末とタブレットは除き、個人の主端末とそれ以外を分けます。
3分解式
端末数 = 各区分の（年齢別人口 × 主端末保有率）の合計+ 追加端末
4計算
0〜14歳1,500万人のうち未就学600万×0%、小学生600万×30%、中学生300万×85%=435万台。
15〜69歳7,600万×95%=7,220万台、70代1,600万×75%=1,200万台、80歳以上1,300万×40%=520万台。
人口計1.2億人、主端末計9,375万台。
就業者6,700万×追加業務端末10%=670万台を足すと約1億台です。
5検算
追加業務端末率5〜15%なら全体は約9,710万〜1.038億台。回線契約数には複数SIMやIoTが入るため実端末数の別の根拠による検算としてそのまま使えません。
よくあるミス
- 契約数(2億超)と混同して2倍近く過大になる
- 子ども・高齢者も一律100%で計算する
- 死蔵端末を含むのか稼働端末なのか、定義が最後までぶれる
面接官の深掘り質問
年間のスマホ販売台数はどのくらいですか?
稼働1億台÷国内で使い切る期間4年なら更新需要は年2,500万台。所有者の買い替え後に国内中古で使われる期間も含め、保有の純増減・輸出・廃棄を調整する。個人の買い替え周期だけでは国内新端末販売を確定できない。
中古スマホ市場は今後どうなると思いますか?
端末高価格化と下取り網の整備で拡大方向。年間販売2,500万台のうち中古比率が1割→2割になれば市場は倍増、と比率ドライバーで答える。
評価ポイント
- 年代で保有率が変わる構造を押さえられた
- 死蔵端末・法人端末など定義の紛れを自分で処理できた
- 契約数と稼働台数の違いに気づけた
- 「人口の8割強」という比率に落として妥当性を語れた