日本の洗濯機は何台あるか｜フェルミ推定の解き方と解答例
世帯保有と業務用需要を分けて日本の洗濯機台数を推定してください。
まずは自分で解いてみましょう。解答・解説は開くまで表示されません。
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回答の要点
- 分解
- 台数 = 世帯数 × 家庭普及率 × 保有世帯の平均台数 + 業務施設別台数
- 主な前提
- 世帯数：6,000万、全世帯：100%、非保有の世帯割合：5%、月の全国利用：600万回などを計算の前提に置く。
- 推定結果
- 約5,800万台
最初に確認・宣言すべきこと
- 家庭用のみか、コインランドリー・ホテル・病院などの業務用も含むか
- 乾燥機単体は除いてよいか
- 使用中のものに限定するか
行き詰まったときの段階ヒント
ヒント1を開く
家庭用に限るか、コインランドリー・ホテル・病院の業務用も含むかを先に決める
ヒント2を開く
台数 = 世帯数 × 家庭普及率 × 保有世帯の平均台数 + 業務施設別台数
ヒント3を開く
家庭用。コインランドリー。宿泊・医療介護など: 10万+18万+10万。外注でゼロ台の施設も平均に含む
ヒント4を開く
6,000万世帯のうち単身2,000万世帯×非保有15%=300万世帯が持たず、保有世帯は1台として5,700万台。業務用はコインランドリー12万、宿泊10万、医療介護18万、その他10万で50万台。計5,750万台です。ランドリー2万店は6,000万世帯×洗濯利用10%×月1回÷1店月300回という仮の需要から導けます。300回は洗濯機6台×日10時間÷1回1時間×稼働率1/6×30日。利用10%には自宅に洗濯機がある世帯も含みます。全国台数への寄与は小さいため、宿泊等38万台の細分化より家庭非保有率を優先します。
構造図: どう分解して解くか
家庭用の計算根拠
コインランドリーの計算根拠
検算単身の非保有率10〜20%なら家庭は5,600万〜5,800万台、業務込み5,650万〜5,850万台。業務用を倍にしても増加は約1%なので、家庭普及率を優先して確認します。
計算の参考にする概数
人口・世帯数など、さまざまな問題に使える概数を押さえましょう。業界ごとの店舗数や利用者数を暗記する必要はありません。購入率や稼働率は、条件を説明して置く仮定です。基礎数値の一覧はフェルミ推定で覚えておくべき基礎数値にまとめています。
- 知識として覚える概数：日本の世帯数は約5,600万〜6,000万。2023年住宅・土地統計調査の総世帯数は5,621万5千世帯です。この解答では計算を簡単にするため6,000万と仮置きし、同じ定義の厳密値とは区別します。人口÷1世帯人数でも規模を確認できますが、世帯人数も外部知識が必要です。 総務省統計局・住宅・土地統計調査（2023年）
- 分解の終点：人口・世帯数など広く使う基礎的な概数を押さえ、頻度・購入率・稼働率・商圏は解答上の仮定として説明します。細分化しても各比率の根拠が増えない場合はそこで止め、結論への影響が大きい入力を感度分析・観測で確かめます。
回答例(面接での話し方)
1結論
使用中の洗濯機は約5,800万台。家庭用が約99%で、業務用の精緻化より家庭の定義が重要です。
2前提
使用中の洗濯機を家庭・業務に分けます。乾燥専用機を除き、洗濯乾燥一体型は1台です。
3分解式
台数 = 世帯数 × 家庭普及率 × 保有世帯の平均台数 + 業務施設別台数
4計算
6,000万世帯のうち単身2,000万世帯×非保有15%=300万世帯が持たず、保有世帯は1台として5,700万台。
業務用はコインランドリー12万、宿泊10万、医療介護18万、その他10万で50万台。計5,750万台です。ランドリー2万店は6,000万世帯×洗濯利用10%×月1回÷1店月300回という仮の需要から導けます。
300回は洗濯機6台×日10時間÷1回1時間×稼働率1/6×30日。利用10%には自宅に洗濯機がある世帯も含みます。全国台数への寄与は小さいため、宿泊等38万台の細分化より家庭非保有率を優先します。
5検算
単身の非保有率10〜20%なら家庭は5,600万〜5,800万台、業務込み5,650万〜5,850万台。業務用を倍にしても増加は約1%なので、家庭普及率を優先して確認します。
よくあるミス
- 業務用の積み上げに時間をかけすぎる(全体の2%しかない)
- 普及率を80%など低く見積もりすぎる
- 乾燥機・2台目を大きく見積もり、根拠なく6,500万台超にする
面接官の深掘り質問
コインランドリー市場は今後伸びると思いますか?
共働き増・大物洗い需要・不動産活用で店舗数は増加傾向。ただし1店舗あたり売上は競争で低下。市場=店舗数×店舗売上に分けて方向感を答える。
洗濯機の年間販売台数は?
約5,800万台÷使用10年なら年580万台の更新需要。11〜12年なら年約480万〜530万台。保有が安定している近似で、家庭・業務の寿命と新規導入を分け、出荷統計との対象範囲をそろえる。
評価ポイント
- 非保有率とコインランドリー利用率を区別できた
- 家庭用が支配項という構造判断ができ、時間配分を守れた
- 業務用の施設タイプを複数挙げられた
- 答えを世帯数との関係で検算できた