日本の洗濯機は何台あるか|フェルミ推定の解き方と解答例
世帯保有と業務用需要を分けて日本の洗濯機台数を推定してください。
自分で設定する論点
- 個人、世帯、法人など、保有主体をどう分けるかを決める
- 地域、年代、用途による保有率の差をどこまで見るか考える
- 複数保有、未稼働、業務用を含めるかを自分で整理する
- コインランドリーやクリーニング業の業務用を含めるかを決める
最初に確認・宣言すべきこと
- 家庭用のみか、コインランドリー・ホテル・病院などの業務用も含むか
- 乾燥機単体は除いてよいか
- 使用中のものに限定するか
行き詰まったときの段階ヒント
ヒント1を開く
家庭用が支配項。世帯数 × 普及率で9割以上が決まる
ヒント2を開く
洗濯機の普及率は冷蔵庫よりやや低い。コインランドリー利用のみの単身世帯がいる
ヒント3を開く
業務用はコインランドリー(店舗数×台数)とホテル・病院・クリーニング業で積む
考え方
- 家庭用(世帯×普及率)と業務用(施設×台数)に分けて積む
- 単身世帯の一部は持たない、という普及率の微調整に気づく
- 業務用は全体の数%に過ぎないと見切り、時間配分をコントロールする
解答の流れ
- 家庭用: 6,000万世帯 × 普及率95%(単身の一部が非保有) ≒ 5,700万台
- コインランドリー: 全国約2万店 × 15台 = 30万台
- ホテル・病院・介護施設・クリーニング業などで70万台と置く
- 合計 5,700万 + 100万 ≒ 5,800万台
- 結論は約5,800万台。家庭用が98%を占める構造も添える
回答例
【結論】日本の洗濯機は約5,800万台と推定します。 【前提】家庭用と業務用(コインランドリー・宿泊・医療介護・クリーニング業)を含めた使用中の台数です。 【分解式】家庭用 = 世帯数 × 普及率、業務用 = 施設数 × 1施設あたり台数。 【計算】家庭用は6,000万世帯×95%で約5,700万台。冷蔵庫と違い、コインランドリーで済ませる単身世帯がいるため100%にはなりません。業務用はコインランドリー2万店×15台で30万台、ホテル・病院・介護施設・クリーニング業で70万台、計100万台程度です。合計約5,800万台となります。 【検算】全体の98%が家庭用なので、答えは世帯数と同じ桁になるはずで、整合しています。
実際の数値との突き合わせ
内閣府 消費動向調査などからの推計: 世帯普及率約95%・家庭用ストック約5,500万〜6,000万台
4,000万〜8,000万台に入っていれば桁感OK
よくあるミス
- 業務用の積み上げに時間をかけすぎる(全体の2%しかない)
- 普及率を80%など低く置きすぎる
- 乾燥機・2台目を大きく見積もり、根拠なく6,500万台超にする
面接官の深掘り質問
コインランドリー市場は今後伸びると思いますか?
共働き増・大物洗い需要・不動産活用で店舗数は増加傾向。ただし1店舗あたり売上は競争で低下。市場=店舗数×店舗売上に分けて方向感を答える。
洗濯機の年間販売台数は?
5,800万台 ÷ 寿命10年 ≒ 年間580万台。実際の出荷統計は450万〜500万台で、寿命仮定を11〜12年に置いても桁は合う。
評価ポイント
- 普及率が100%でない理由(単身×コインランドリー)を言えた
- 家庭用が支配項という構造判断ができ、時間配分を守れた
- 業務用の施設タイプを複数挙げられた
- 答えを世帯数との関係で検算できた