フロー問題難易度: 標準思考7分 / 回答3分
日本で1年間に結婚式は何件あるか｜フェルミ推定の解き方と解答例
日本で1年間に行われる結婚式の件数を推定してください。
自分で設定する論点
- 期間と単位をそろえ、実人数か延べ人数かを自分で決める
- 需要が発生する場面、時間帯、チャネルを分けて考える
- 頻度や1拠点あたり数量を仮定し、季節差や平休日差を確認する
- 披露宴付きの挙式か、フォトウェディング等も含むかを定義する
最初に確認・宣言すべきこと
- 「結婚式」はチャペル等での挙式か、披露宴・フォト婚も含むか
- 再婚カップルの式も含むか
- 対象は日本国内で行われる式でよいか(海外挙式は除くか)
行き詰まったときの段階ヒント
ヒント1を開く
出発点は年間の婚姻組数。人口 × 年間婚姻率(人口1,000人あたり約4件)で出せる
ヒント2を開く
婚姻したカップル全員が式を挙げるわけではない。実施率を掛ける
ヒント3を開く
「同世代の友人のうち式を挙げた人の割合」が実施率の実感になる
考え方
- 婚姻組数 × 挙式実施率、という2段の式を最初に示す
- 婚姻組数は人口×婚姻率、または「1学年の人数×生涯未婚率の補数÷結婚年齢の幅」で置く
- ナシ婚・フォト婚の増加という時代のトレンドを実施率に反映する
解答の流れ
- 年間婚姻組数: 1学年約100万人が平均1回結婚すると考え、生涯未婚や晩婚を割り引いて約50万組と置く
- 検算: 人口1.2億 × 婚姻率0.4%(人口千対4) ≒ 48万組で整合
- 挙式実施率: 友人の実感からナシ婚・フォト婚のみを除き50%と置く
- 結婚式件数 = 50万組 × 50% = 25万件
- コロナ以降の実施率低下を踏まえ、結論は年間20万〜25万件、代表値約25万件とする
回答例
【結論】日本の結婚式は年間約25万件、レンジで20万〜30万件と推定します。 【前提】チャペルや神前などでの挙式(披露宴の有無は問わない)を対象にし、フォトウェディングのみは除きます。 【分解式】結婚式件数 = 年間婚姻組数 × 挙式実施率。 【計算】婚姻組数は、1学年約100万人がほぼ1回結婚するとして、生涯未婚率の上昇を割り引くと年間約50万組です。人口1.2億×婚姻率0.4%≒48万組という別ルートとも合います。実施率は、周囲でナシ婚・フォト婚を選ぶ人が半分近くいる実感から50%と置き、50万組 × 50% = 25万件です。 【検算】全国の結婚式場・ホテル・ゲストハウスは数千施設あり、1施設が年間50〜100件行うと20万〜40万件。供給側とも整合します。
実際の数値との突き合わせ
厚生労働省 人口動態統計(2023年)など: 年間婚姻数 約48万組。挙式実施率は5〜6割とされ、式は年20万件台の推計
10万〜40万件に入っていれば桁感OK
よくあるミス
- 婚姻「人数」と「組数」を混同して2倍ずれる
- 実施率100%で計算し、ナシ婚を見落とす
- 婚姻率の桁(人口千対4件)を大きく外す
面接官の深掘り質問
ブライダル市場の規模はいくらになりますか?
25万件 × 1件あたり単価300万円 ≒ 7,500億円。指輪・新婚旅行を含めると1兆円超。件数×単価への変換と、周辺市場を含む範囲の宣言がポイント。
10年後、結婚式の件数はどうなりますか?
婚姻数は若年人口減で年1〜2%減、実施率もナシ婚増で低下。年20万件を割る方向、とドライバー別に方向感を示す。
評価ポイント
- 婚姻組数と挙式実施率の2段構造を最初に示せた
- 婚姻組数を2つのルート(学年人口・婚姻率)で確かめられた
- ナシ婚増加という社会トレンドを実施率に反映できた
- 式場の供給能力から検算できた