日本のエアコンは何台あるか｜フェルミ推定の解き方と解答例
家庭用と業務用を含め、日本に設置されているエアコンの台数を推定してください。
まずは自分で解いてみましょう。解答・解説は開くまで表示されません。
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回答の要点
- 分解
- 台数 = 各区分の（地域・住宅別世帯数 × 部屋数 × 設置率）の合計+ 事業所の室内機
- 主な前提
- 世帯：2,700万世帯、居室数：4部屋、設置率：60%、居室数：3部屋などを計算の前提に置く。
- 推定結果
- 約1.3億台
最初に確認・宣言すべきこと
- 業務用(オフィス・店舗・学校)を含むか
- 設置済みで使っていないものも数えるか
- 冷房専用機・窓用エアコンも含むか
行き詰まったときの段階ヒント
ヒント1を開く
家庭用に限るか、オフィス・店舗の業務用も含むかを先に決める。設置済みで使っていない機の扱いも決める
ヒント2を開く
台数 = 各区分の（地域・住宅別世帯数 × 部屋数 × 設置率）の合計+ 事業所の室内機
ヒント3を開く
家庭用。業務用
ヒント4を開く
温暖地域5,400万世帯を戸建て・集合各2,700万とし、4部屋×60%=2.4台と3部屋×50%=1.5台で計1.053億台。寒冷地域600万世帯×0.8台=480万台。業務は500万事業所×4台=2,000万台。合計1.301億台です。業務4台は小規模90%×1.5台+大規模10%×26.5台という仮の加重平均です。大規模事業所の多室構成による幅が大きく、500万事業所という母数と合わせて要確認です。
構造図: どう分解して解くか
家庭用の計算根拠
業務用の計算根拠
検算温暖地域の設置率を両住宅とも10ポイント下げると1,890万台減ります。出荷×寿命で比較する場合、家庭用の出荷だけを家庭・業務合計と比較せず、室内機かシステム一式かもそろえます。
計算の参考にする概数
人口・世帯数など、さまざまな問題に使える概数を押さえましょう。業界ごとの店舗数や利用者数を暗記する必要はありません。購入率や稼働率は、条件を説明して置く仮定です。基礎数値の一覧はフェルミ推定で覚えておくべき基礎数値にまとめています。
- 知識として覚える概数：日本の世帯数は約5,600万〜6,000万。2023年住宅・土地統計調査の総世帯数は5,621万5千世帯です。この解答では計算を簡単にするため6,000万と仮置きし、同じ定義の厳密値とは区別します。人口÷1世帯人数でも規模を確認できますが、世帯人数も外部知識が必要です。 総務省統計局・住宅・土地統計調査（2023年）
- 分解の終点：人口・世帯数など広く使う基礎的な概数を押さえ、頻度・購入率・稼働率・商圏は解答上の仮定として説明します。細分化しても各比率の根拠が増えない場合はそこで止め、結論への影響が大きい入力を感度分析・観測で確かめます。
回答例(面接での話し方)
1結論
室内機ベースで約1.3億台。地域補正の二重計上を避け、業務用の数え方を統一した値です。
2前提
稼働可能なエアコンの室内機を1台として数えます。業務用マルチの室外機・中央熱源装置を別に加えません。
3分解式
台数 = 各区分の（地域・住宅別世帯数 × 部屋数 × 設置率）の合計+ 事業所の室内機
4計算
温暖地域5,400万世帯を戸建て・集合各2,700万とし、4部屋×60%=2.4台と3部屋×50%=1.5台で計1.053億台。
寒冷地域600万世帯×0.8台=480万台。
業務は500万事業所×4台=2,000万台。
合計1.301億台です。業務4台は小規模90%×1.5台+大規模10%×26.5台という仮の加重平均です。大規模事業所の多室構成による幅が大きく、500万事業所という母数と合わせて要確認です。
5検算
温暖地域の設置率を両住宅とも10ポイント下げると1,890万台減ります。出荷×寿命で比較する場合、家庭用の出荷だけを家庭・業務合計と比較せず、室内機かシステム一式かもそろえます。
よくあるミス
- 「1世帯1台」として半分以下に過小評価する
- 業務用(オフィスビル1棟に数百台)を丸ごと落とす
- 寒冷地の普及率差に触れず、精緻さを示す機会を逃す
面接官の深掘り質問
エアコンの年間販売台数はどのくらいですか?
室内機ストック1.3億台÷使用13年なら年約1,000万台の更新需要。ただし家庭用と業務用の使用期間、室内機とシステム一式の数え方をそろえる。保有の純増を含む出荷と単純一致するとは限らない。
猛暑が続くと市場はどう変わりますか?
普及率の残り(寒冷地・高齢者宅)の新規需要と、稼働時間増による寿命短縮=買い替え前倒し。台数と単価(省エネ高機能化)の両方が押し上がる、とドライバーで答える。
評価ポイント
- 「部屋単位の保有」という構造に気づけた
- 戸建てと集合住宅で設置台数を分けられた
- 業務用を床面積・事業所ベースで概算できた
- 出荷台数×寿命という別ルートで検算できた